- ビジネス書
大倉雄次郎 論文：ＩＦＲＳ導入企業分析シリーズ
大倉雄次郎「医薬品製造業のＩＦＲＳ導入の実態と課題」『雑誌會計』森山書店2015年12月号掲載
大倉雄次郎「先進企業―ＪＴ・ＨＯＹＡ・旭硝子・日東電工ーのＩＦＲＳ導入の実態と課題」『雑誌會計」森山書店2016年12月号掲載
大倉雄次郎「総合商社のＩＦＲＳ導入の実態分析と課題」「雑誌會計』森山書店 2018年3月号掲載
大倉雄次郎著「競争戦略と経営システムの構築』（関西大学出版部）2015年3月刊行／
企業基盤は絶え間ないイノベーションにあるということが、世界的大企業からベンチャー公益法人にまで実践されていることをトップインタビュー、現場取材から経営分析、文献渉猟でダイナミックにあらわした公益法人にまでをあらわした。産業経理・大分合同新聞・関西大学論集・関西大学校友会新聞等で書評されている話題の書。Amazon、楽天等WEBでお求めください。
大倉雄次郎著『ALL SECOM 創造する経営』（日刊工業新聞社）2013年2月四六版265ページ1470円
戦後日本に全くなかった警備システムを立ち上げた偉大なベンチャー「セコム」が2012年に50周年を迎えた。このセコムが創業者飯田亮氏の創業の理念「変化に先駆けてビジネスをデザインし構築する』がどのように行われたのかを現場取材、多くの関係者へのインタビュー取材、施設見学、文献研究・分析で明らかにした。企業経営における事業の創造がいかに行われたか、その発端は全て社会の不条理に対する飯田亮氏の憤り或いは高い倫理観そによる本当の意味でのビジネスを通じての社会への貢献にある。
「お～いお茶」のブランドを確立し、創業以来赤字決算がない優良企業として知られる伊藤園。独自の経営戦略を掲げ、多角化を進めながら成長を続ける。創業者である本庄兄弟の思想を継いだ社員たちの活躍とそれを支える独自の組織・システムを紹介するなど伊藤園の“強さ”の秘密をひもとく。
トップをはじめ全社員の飽くなき探求心と行動力が様々の改革を自然体で行うのが伊藤園の快進撃の原動力です。
財務会計（単著）
『パナソニックの大転換経営』日刊工業新聞社2011年4月
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『最新 会計基準の基礎』
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『パナソニックの大転換経営』 日刊工業新聞社 平成23年 |
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『新会社法と会計』
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『パナソニックとキヤノンに学ぶ 経営改革のための会計戦略』
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『戦略会計論』
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『企業価値会計論』
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『会計ビッグバン入門』
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『入門 新会計基準の会計と税務』
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『連結会計ディスクロージャー論』
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『実務連結財務諸表』
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『上場会社の決算書が読める本』
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『ビジネス会計入門』
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税務会計（単著）
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『税務会計論-新会計基準対応-（四訂版）』
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『税務会計論-理論と実務-（二訂版）』
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『税務会計論-新会社法対応-（三訂版）』
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『税務会計論-理論と実務-』
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『連結納税会計論』
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『税務会計入門-理論と税務処理-』
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『税務会計入門-理論と税務処理-（改訂版）』
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『実務法人税法-平成11年版-』
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『実務法人税法-平成12年版-』
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経営分析・管理会計（単著）
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『戦略的経営分析』
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『企業評価入門-改訂版-』
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『利益を生むコスト管理』
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『企業評価入門』
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組織再編関係（単著）
共著
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『内部統制の構築』 関西大学出版部 平成21年 大倉雄次郎・乙政正太・大和正史編 |
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『最新アニュアル・レポートの実例分析』
日本公認会計士協会近畿会国際委員会編 |
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『非常勤社外監査役の理論と実務』
大阪弁護士会・日本公認会計士協会近畿会編 |
辞典・事典への執筆
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『会計学大辞典・第五版』
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『会計学辞典・第六版』
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『経営分析事典』
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論文掲載誌
・平成24年（2012年）：
『会計人コース』（2012年８月号）「税理士試験財務諸表論：リアル模試」
『税経通信』（2012年3月号）大倉雄次郎「その他の包括利益の経営に及ぶす影響」
・平成23年(2911年）：
「IFRSの導入における経営への影響の考察」『愛知工業大学院高度化推進経費研究成果論集』2011.3
26-61頁
・・ 平成23年(29101年
「IFRSの導入と税務会計への影響の考察」『関西大学商学論集』55 巻5 号,2010.12 51-69頁
・平成21年（2009年）
「連結納税の現状とその方向」 『税経通信』 11月号
「連結会計の方向を探る―東証1部上場会社二時点調査から―」 『税経通信』 8月号
「経済社会の変化における会計」 『税経セミナー』 6月号
「ナレッジ型社会における経営」 『平成20年度経済政治研究所産業セミナー年報』 関西大学経済政治研究所３月
「A Study of Regional Development and One Village One Product of Oita Prefecture in Japan」
『Kansai University Review of Business and Commerce』 No11,March 2009